三菱重工業は、9つの事業本部からなる現在の組織体制を集約・再編し、「エネルギー・環境」「交通・輸送」「防衛・宇宙」「機械・設備システム」の4事業ドメインに移行させると発表した。
各事業が持つ顧客、市場、コア技術、事業戦略の共通性を踏まえた組織に再編する。第1段階として、10月1日付で、船舶・海洋、原動機、原子力、航空宇宙の4事業本部と機械・鉄構、汎用機・特車両事業本部の一部を「エネルギー・環境」「交通・輸送」「防衛・宇宙」の3つの事業ドメインに再編する。
第2段階として、機械・鉄構、汎用機・特車、冷熱、工作機械の4事業本部の「機械・設備システム」ドメインへの再編は2014年4月の実施を目指して準備する。
「エネルギー・環境」ドメインは、エネルギー・環境分野の社会インフラ構築と改良に向け最適なソリューションを提供する。
「交通・輸送」ドメインは、陸・海・空の先進的交通輸送システムとサービスを提供する。
「防衛・宇宙」ドメインは、陸・海・空・宇宙の統合防衛システムや関連する機器・サービスを提供する。
「機械・設備システム」ドメインは、基盤産業や先端技術関連分野を支える高効率製品・サービスを提供する。
今回のドメイン制への移行は、個別製品事業（SBU）による迅速で活性化された事業運営を進めるとともに、社全体としての事業の成長・拡大に向けたシナジー効果が発揮できる仕組みを構築する。
具体的には、事業遂行部門を現状より大きな括りに再編することで、経営資源活用の自由度を広げ、成長性・収益性の高い分野へタイムリーに投入、事業の成長・拡大を実現する。
また、広い領域をカバーする組織のもとで、営業戦略や受注活動の広範囲、効率的な展開を目指す。加えてシェアドサービスやシェアドファクトリーなどの総合力を発揮した施策の展開を加速する。
今回のドメイン制への移行によって、縦軸（事業）の成長力を高めるとともに横軸（コーポレート）との最適バランスをとることで、グローバル企業としての成長力・収益力を高め、事業規模5兆円の高収益企業の実現を目指す。