富士経済は、中国でFCトラック・バスの生産が急増するなど、世界的に市場が活性化しつつある燃料電池システムの世界市場を調査し、結果を「2018年版燃料電池関連技術・市場の将来展望」にまとめた。
2017年度の燃料電池システム市場は1757億円で、燃料電池車（FCV）、産業・業務用、駆動用が市場をけん引した。主要各国では、2025年または2030年の普及目標に向けた技術支援が続けられており、エネルギーの多様化、低炭素社会の実現に向けた燃料電池システムの普及促進が図られている。各用途で市場拡大に伴ってシステムコスト削減が進み、今後、補助金に依存しない産業自立化が実現する見通し。このため、2025年度に市場は1兆円を超え、2030年度には4兆9275億円に達すると予測する。
2030年度の用途別では、FCVが2兆2084億円、駆動用が1兆4511億円、産業・業務用が5535億円と予想する。
FCVは2017年に新型車の投入がなかったため、市場成長は鈍化しているものの、2018年は現代自動車が「NEXO」を投入するなど、2020年にかけて参入メーカーが増加する見通し。
年慮電池の需要エリア別世界市場また、2021年から2015年にかけて主要地域における水素ステーションの整備が進む。2025年頃から量産体制が整うことでコストダウンが実現し、普及が進むと予想。水素ステーションの稼働率が上昇することで運営の自立化が徐々に進展し、補助金に依存せずに市場が拡大していくと予想。203年度には2017年度比111.5倍の2兆2084億円になると予測する。
主要各国では、燃料電池システムの普及に向けて技術支援が続けられており、中国や韓国で急拡大していくと予想する。EV（電気自動車）が普及している中国ではFCVの普及を促すような政策の転換が見られ、特にFCバス・トラックの生産が急増。韓国では導入補助制度を背景に、産業・業務用をベースに、FCVやFCバスの普及に注力している。欧州はFCVが市場をけん引する見通し。インフラ整備、技術実証が進められた後、2020年頃から主要国で拡大していくと予想する。