住友ゴムと日立、PTCの3社は10月3日、AI・IoTプラットフォームを活用した高品質・高効率のタイヤ生産システム構築に向け、本格的な協業を開始すると発表した。
住友ゴムのタイヤ製造拠点では、市場競争力を高めるために、先進のデジタル技術を活用した高効率で無駄のない生産システムの構築に取り組んでいる。
その一環として、3社は、それぞれの技術・ノウハウを生かし、高効率生産システム構築に向けた協業を開始。2018年下期から住友ゴムの名古屋工場（愛知県豊田市）のタイヤ生産工程（混合・材料・成形・加硫工程）にて、AI・IoTプラットフォームを用いた製造条件と品質の相関性の解析を始めている。
その結果、データ収集・解析時間の90％短縮や、生産時に発生する仕損の30％低減といった効果が検証でき、タイヤの品質・生産性向上などに有用であることが確認できたことから、今回すべての国内外タイヤ製造工場への導入に向けての協業を開始することを決定した。
具体的には、PTCのIoTアプリケーション開発プラットフォーム「ThingWorx」を用いることで、生産設備の稼働データをリアルタイムでモニタリングし製造現場の可視化。これを日立のIoTプラットフォーム「Lumada」のデータ解析技術を用いて、品質や生産性、設備予知保全、省エネルギー化などに影響を与える要因を高速・高精度に探索・抽出する。
このように、製造現場内のデータを一元的に可視化することに加え、AI解析により有用な情報を定量的かつタイムリーに把握することで、スピーディーな意思決定による高品質・高効率生産を実現する。住友ゴムではこれらのシステム導入を順次進め、2025年までに国内外にある全タイヤ製造工場（12拠点）への導入を完了する計画だ。