SUBARU（スバル）は11月6日、2019年4～9月期（第2四半期累計）の連結決算を発表。販売台数増加などにより増収増益となったが、台風19号による操業影響などにより通期業績予想を下方修正した。
全世界販売台数は、前年同期比4.1％増の50万4000台となった。国内販売は新型『フォレスター』や2018年10月に「e-BOXER」搭載グレードを追加発売した『XV』の新型車効果などにより、同1.6％増の6万8000台。海外販売も米国市場での新型フォレスターや2018年に販売を開始した『アセント』が好調に推移したことなどにより、同4.5％増の43万6000台となった。売上高はこれら販売台数の増加などにより、同7.7％増の1兆6057億円となった。
営業利益は同68.1％増の948億円。販売台数の増加や販売奨励金の抑制、諸経費等ならびに研究開発費の減少などが影響した。税引前利益は同54.0％増の931億円、四半期利益は同58.4％増の683億円となった。
通期業績見通しについては、販売奨励金の抑制などによる改善を見込むものの、品質関連費用を主因とする諸経費等の増加、想定為替レートの見直し（円高方向）や台風19号による操業影響などを織り込み下方修正。営業利益2200億円（前回予想比－400億円）、税引前利益2200億円（同－500億円）、純利益1630億円（同－470億円）とした。売上高は3兆3100億円（前期比4.9％増）とした期初予想を据え置いた。
なお同社は今期より、従来の日本基準に替えて国際財務報告基準（IFRS）を任意適用。そのため、比較対象となる2019年3月期第2四半期連結業績および通期連結業績（日本基準）を、IFRSに従って再計算した上で、比較・分析をした数字となっている。