トヨタグループの広告会社、デルフィスは、18～69歳の男女（第1回：1000名、第2回：600名） を対象に、「コロナ禍における『移動』『クルマ』に関する意識調査」を実施。移動における安全面からクルマ需要がプラスに転じていることがわかった。
調査は、政府の緊急事態宣言延長が発表された5月4日をはさむ、GW期間前半（4月28、29日）とGW終了後（5月11、12日）の2回に渡って実施。クルマの購入意向については、経済的に家計の見通しが立ちづらい中、「購入を中止または延期した人」が11％となった。その一方、「クルマを購入したくなった人」が18％と、中止または延期した人と比べて7ポイント高い結果となった。このデータを見る限り、生活者意識のレベルでは、コロナ禍の影響でクルマ需要がプラスに転じていると言うこともできる。
クルマの購入ニーズの高まりの背景にはクルマに対する安全価値の高まりがある。調査結果によると、「クルマは生活に必要な移動を安全に行うことが出来る」が80％、「クルマは感染リスクを下げることができる」が77％と、クルマが感染リスク防止の観点で安全な移動手段として認識されていることが分かる。
続いて、クルマを運転する頻度について尋ねたところ、全国平均では16％が増えたと回答。「特定警戒8都道府県」では22％と増加傾向が高い。特に、感染者が多い1都3県（埼玉・千葉・東京・神奈川）が26％、東京都単体でも26％と全体と比べて増加が顕著となっており、クルマに対する安全価値の高まりがここにも反映されているようだ。
コロナ禍によるクルマに対する認識また、コロナ禍収束後にやりたいことについては、「気軽に外食を楽しみたい」の64％をはじめ、「国内旅行・温泉に行きたい」62％、「ドライブ・レジャーを楽しみたい」42％など、おでかけを増やしたいニーズが高い。クルマに対する意識として「気分転換にクルマでドライブしたい」人が61％存在しており、クルマは安全面だけでなく、リフレッシュの面でもニーズが高いといえそうだ。