いすゞ自動車は2月8日、カーボンニュートラル社会の実現に向けて電動化の取り組みを強化すると発表した。
電気自動車（EV）の小型トラックを2022年度に量産車の販売を開始するとともに、本田技術研究所と共同研究している燃料電池大型トラックを2022年度にモニターを開始する予定。
いすゞは小型電気トラックを2019年から宅配やコンビニ配送、ごみ収集などのモニター活動を実施し、経済合理性や利便性を検証している。モニター結果を反映したEV小型トラックを2022年度に本格的に販売する。また、いすゞは2020年に本田技術研究所と燃料電池トラックの共同研究を開始しており、この成果となる燃料電池大型トラックを2022年度にモニターを開始する予定。
日本政府が2050年のカーボンニュートラルを打ち出すなど、商用車も環境対応を迫られている。いすゞでは、短距離・軽量な荷物の配送は小型電気トラック、長距離で重量の重い荷物の配送は燃料電池大型トラックで、電動化進める方針。
いすゞと本田技術研究所が共同研究している燃料電池大型トラック