横浜ゴムは、2020年12月期（2020年1-12月）の連結決算を発表。新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染拡大の影響によるタイヤ需要減少があったものの、最終損益では263億円の黒字を確保した。
一方、第4四半期（10-12月）では、固定費削減や製造原価改善などの内部改善に加え、地域・需要に応じた販促活動、増産対応に取り組み、国内で冬用タイヤの販売が好調に推移したことなどにより、利益面では過去最高益を達成した。
通期の売上収益は前期比12.3％減の5706億円、事業利益（売上収益－売上原価・販売費及び一般管理費）が同26.6％減の368億円、営業利益が同37.8％減の364億円、当期利益は同37.3％減の263億円となった。
タイヤ事業は売上収益、事業利益ともに前期を下回った。新車用タイヤは、第2四半期までの需要の減少が大きく、国内外ともに売上収益は前期を下回ったが、国内では第3四半期以降緩やかに持ち直しつつあるほか、海外でも中国については前期を上回った。市販用タイヤも、第2四半期までの新型コロナウイルス感染症の影響に伴う消費活動の停滞の影響が大きく、売上収益は前期を下回ったが、高付加価値商品の拡販など各種戦略を進めたほか、国内では第4四半期の冬用タイヤの販売が好調だった。
新型コロナウイルス感染症拡大は、マルチプルビジネス（ハマタイト・工業資材・ホース配管）やATG（農業機械用・産業車両用タイヤなど）、その他の事業にも大きく影響。いずれも売上収益、事業利益ともに前期を下回った。
2021年度通期の業績予想は、新型コロナウイルス感染症による影響は継続しているものの、需要が回復傾向にある地域もあることから、売上収益は5650億円（前期比8.7％増）、事業利益は500億円（同35.9％増）、営業利益は505億円（同38.7％増）、当期利益は345億円（同31.1％増）を計画している。