イードは、各OEMのOTA技術開発・実用化におけるロードマップおよびアライアンス状況を理解するためのデスクトップ調査を実施。調査レポート「OTA動向調査：実用化ロードマップ/取り組み・アライアンス動向」にまとめた。
近年、自動車メーカー各社のOTA（Over The Air：無線通信）に関する取り組みが活発化している。OTAはCASEが進展する自動車にて、極めて重要な機能の一つ。IVI周りの情報系システムや車両制御機能に関連するOTAアップデートのほか、自動運転機能をサブスクリプション型、かつソフトウェアアップグレードでユーザーに提供するといった例もある。今回はそうした各社の取り組み状況を把握しやすくするために、2021年時点における各社のOTA技術・機能の実用化状況を「OTA実用化ロードマップ」として可視化した。
調査結果によると、OEMの中で最も早くOTAを実用化（市販車に搭載）したのはテスラだった。同社は2012年、自動車メーカーで初めて市販車にOTAによるソフトウェアアップデート機能を搭載。5年後の2017年にも同様に今回調査した中で最も早くOTAによるアップグレード（機能追加）を実現させている。その後も2021年初頭にテスラは完全自動運転（FSD）機能のサブスクリプションサービス開始を発表するなど、OTA関連領域で常に先頭を走り続けている。
テスラに次いでOTAの実用化を2017年に実現したのはホンダ、フォルクスワーゲン（VW）グループ、ダイムラー、BMW、フォード、SAIC（上海汽車）、Geely（吉利汽車）の7社。フォードはこの中で最も早く、2019年に車両制御機能のアップデート・アップグレードを実現させている。欧州御三家のVWグループ・ダイムラー・BMWも各社の先進的テレマティクスである「Audiconnect」、「MBUX」、「iDrive」を搭載する車種は、一定年代以上であればすべてOTAに対応。中国のSAICとGeelyもこれらのトップOEMと時期を同じくしてOTAを実用化したことは注目だ。
レポート イメージ各社とも、車の基本性能である「走る・曲る・止まる」に直接関係のない「地図データの更新」「ナビゲーションソフトのアップデート」などといったデータ更新・ソフトウェアアップデートからOTAを開始。その後、徐々に車両制御機能のソフトウェアアップデートやファームウェアアップデート、車両機能の追加を行うアップグレードなどを実用化させている。車両制御機能のソフトウェアアップデートなどは各国の法規性に抵触し得る部分があり、そうした背景からこのような進化の過程を遂げるのは必然的だ。そんな中、2018年、テスラに次いで車両制御機能のアップデートを実現した中国のEVスタートアップ NIOは注目に値する。
調査レポート（PPT/A4/44ページ）は15万円で購入可能。また、mirai.Responseでのプレミアム会員向けにレポートを公開している。
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