内閣府はこのほど「エネルギーに関する世論調査」の結果を公表した。
1年前からのガソリン価格高騰で、有効回答数（1712人）の57.3％が「エネルギー価格の高騰で生活に影響が出ている」と回答した。さらに自家用車の利用をやめたり、減らしたりしている人も28.3％にのぼった。
また、ハイブリッド車などの省エネ機器についての購入意欲を聞いたところ、「節約効果がもっとハッキリ分かるようになれば買う」、「節約分で製品の価格差が回収できるなら買う」とした人が55.7％と多勢を占めた。
メディアなどではハイブリッド車をエコカーの主役として大きく取り上げているが、実際のユーザーは実用燃費の向上効果も含め、費用対効果を冷静に吟味している姿が浮き彫りになった形だ。
