住友ゴム工業グループのSRI研究開発は、21日から開始される「秋田つるナビ社会実験」に、昨年度に続いて独自の路面センサー技術で参画すると発表した。
この社会実験は、秋田大学土木環境工学科の浜岡秀勝准教授がリーダーで、約100台の実験車両が秋田市を中心とする冬季の道路を走行することにより路面情報を収集し、インターネットの専用ホームページで路面凍結地点の情報を提供するというもの。
冬季の交通事故の低減を目指し、路面凍結情報の提供による安全運転支援の研究が2004年度から国土交通省のプロジェクトとしてスタートし、同社は2006年度からプロジェクトに路面センサー技術で参画している。同社は路面凍結情報を配信するための基礎実験を実施し、この実績に基づきGPSによる速度を正確に求める技術を持つ古野電気と技術協力して、走行中に路面の滑りぐあいを自動的に計測する装置を開発した。
今年度はこの装置をスバル技術研究所の協力で一部の実験車両に取り付け、路面パトロールカーとして実験に参加する。
路面センサー技術は、ほぼ一定速度で走行した時にも生じるわずかな速度変化と、その時の路面に対するタイヤのスリップ率の変化を、GPSを使って測定し、それらの関係から滑り易さを判定する技術で、SRI研究開発が2005年に自動車技術会秋季学術講演会で発表した「GPSを利用した路面の滑り易さ推定技術」に基づくもの。
実験車両には無線装置が搭載されており、路面情報と位置情報をサーバーに送信する。得られた情報から、滑り易い地点の情報を時間ごとに集約し、インターネット上の地図に示して情報を提供する。
