ドライブレコーダーがハザードマップを自動作成 矢崎総業
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急ブレーキなどの運行データをもとに、導入した運送事業者専用の「ハザードマップ」（事故危険箇所マップ）を自動作成するなど、事故を未然に防止する「予防安全機能」を強化した点が特長で、トラック、バス、タクシーの各運送事業者を対象に初年度3万台の販売を目指す。
交通事故発生前後の映像を記録できるドライブレコーダーは、国の安全対策強化とともにタクシー、トラック、バスへの普及が進んでいるが、長時間に及ぶ映像の解析に手間がかかることなどから、ドライバー教育や予防安全には十分活用されていないのが現状だった。
このため矢崎総業の新製品では、ハザードマップ作成機能のほか、映像が記録されたSDカードをパソコンに挿入するだけで、急ブレーキなどの項目別に映像データを自動保存する機能も追加した。
本体価格（メインカメラ、GPSアンテナ含む）は10万5000円（消費税込）で、解析ソフト等を含めたシステム価格は25万8000円（同）。
《レスポンス編集部》
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