ウェザーニューズは28日、東日本大震災発生時の被災者の行動や意識を分析した調査結果を発表した。同社が展開するWebサイト「ウェザーニュース」およびスマートフォンアプリケーション「ウェザーニュースタッチ」の利用者88,604人（そのうち青森・岩手・福島・茨城県の海岸近くにいた被災者が9,316人）を対象にしたもの。調査期間は3月14日～4月10日。
まず地震発生から津波の情報を知るまでにかかった時間の、全国平均は16.6分だった。また被災地（青森・岩手・宮城・福島・茨城県の海岸近く）で津波の情報を知るまでにかかった時間は16.4分だった。実際の津波到達時間は、早い地域では地震発生から15～20分と言われており、今回の調査結果とあわせてみると、津波情報を知ってから逃げても間に合わない可能性が高いということになる。そのため同社は大きな揺れの際には、すぐに高台や鉄筋コンクリートの建物の高い所へ避難するなど、行動の早さが重要になるとしている。
津波情報の入手先は、震度によって違いが見られた。震度6までは「テレビ」（41％）の割合が高いが、震度6以上では「テレビ」が29％まで下がる一方で、「ラジオ」は24％から29％へ上昇し、「テレビ」と同率トップとなった。震度が大きくなるにつれラジオの利用率が高くなる傾向があるようだ。情報入手のためのツールの割合を年代別でみると、年齢が高くなるほど「携帯メール」の利用率が高く、60代以上が最も高いという結果に。一方で「携帯サイト」の利用率は、年齢が低いほど高くなった。
さらに大津波情報・津波情報が発表された際の行動を、海岸近くにいた回答者に質問したところ、「安全な場所だったのでその場で待機」（44％）が最も多かった。また「日常と変わりなく行動」（21％）、「何もしなかった」（8％）、「発表されていた事を知らなかった」（8％）、「わからずひとまず待機」（8％）を合わせると45％となり、約半数の人が海の近くにいても退避行動に移らなかったという結果になった。
