博報堂DYホールディングスは19日、「スマートフォン購入によるユーザー行動変化調査」および「震災後追加調査」の結果を公表した。10～60代の男女スマートフォンユーザーに対して実施したもの。
この調査は、2月15～17日に全国500名に対して実施した調査と、震災後となる4月8～10日に首都圏300名に対して実施した調査との2部で構成されている。まず、スマートフォンでは、ネット接触の時間と場所が拡大し、検索の回数が増加していることがあきらかとなった。とくに、「屋外でネットを見る頻度が増えた」88.2％ 、「分からないことをすぐ検索するようになった」82.2％など、新しい行動習慣が広く浸透していることが判明した。あわせてGPS機能の活用により、「屋外で検索しながら、行動を決めることが多くなった」が62.0％になるなど、外出時の行動に変化が出ている。
情報をやりとりする手段、やりとりされる情報の種類にも、変化の兆しがあるという。「SNS接触回数が増えた」40.4％、「SNS投稿回数が増えた」30.5％、スマートフォンを持つことで、改めて“SNS”を活用するようになった層が存在した。またこれまでの従来型携帯端末ではやりとりされにくかった画像、映像・動画の「シェア」も、約三割が活用していた。年代別では、10代は他の年代に比べて倍近い割合で、SNSでの情報接触・投稿に積極的に参加したり、さまざまな種類の情報をシェアしたりと、スマートフォンを通じた新しいコミュニケーションを実践していることもあきらかとなっている。
そして首都圏のスマートフォンユーザーに対し、震災の前後で「利用する機能」について尋ねたところ、従来型携帯端末では利用するのにハードルがあったスマートフォンならではのさまざまな機能が、震災をきっかけとしてこれまで以上に使われるようになったことが判明した。具体的には、震災前後で「SNS利用」が22％増と1.7倍に、ニュース閲読が21.2％増で1.4倍となっていた。その他、従来型携帯端末と比べてスマートフォンでの利用が低かった「通話」機能も、震災を機に利用されるようになっているといえる。
また「震災時の情報収集に利用した情報源」「震災時に速報性に優れた情報が得られた情報源」のいずれにおいても、テレビ、PCでのポータルサイト閲覧に次いで、スマートフォンが機能したことが判明した。なおスマートフォンを経由した情報収集の方法は、ポータルサイト閲覧、Twitter、アプリ利用が中心だった。
