三菱化学は、プラスチックの原料であるエチレンの生産能力を削減するため、鹿島事業所（茨城県神栖市）にあるエチレンプラントの1つを停止すると発表した。
国内の石油化学事業は、中東での大規模生産設備の増強、中国での供給能力拡大、北米を中心としたシェールガス台頭などの影響を受け、汎用品から高機能・高付加価値化へのシフトが加速している。国内の汎用品は需要低迷と価格競争の激化で採算が悪化している。
同社は2009年以降、EO（酸化エチレン）センター化や、EC（エチレンカーボネート）の増産、ポリプロピレンの増産など、高機能・高付加価値化に対応。同時に塩ビ事業の撤退、ナイロン事業の売却、テレフタル酸事業の国内撤退など、汎用品を中心とした事業の整理・縮小も進めてきた。
これら施策に加え今回、鹿島事業所で基礎石油化学事業の構造改革を実施する。具体的には鹿島第1エチレンプラント（K1E）、第1ベンゼンプラント（K1Bz）を2014年に停止する。
鹿島第2エチレンプラントは、年産5万トン増強する。OCU設備の稼動維持に向けた設備対応も行う。これら構造改革により、高機能・高付加価値化へのシフトに対しフレキシブルに対応できる生産体制の基盤を整える。
これらの取り組みで需要縮小時でもエチレンプラントの稼働率を高いレベルで維持し、年間約40億円の固定費削減を見込む。
同社では今後も競争力のある誘導品の強化、高機能・高付加価値化を加速するとともに、石油精製との連携強化を検討していく。
