富士経済は、国内主要製造業の業種別エネルギー消費の実態を調査。その結果を報告書「産業施設におけるエネルギー消費の実態総調査 2012」にまとめた。
調査は、2012年5月から7月に国内20業種（国内製造業エネルギー消費の約95％をカバー）を対象に実施。同社専門調査員による産業施設エネルギー管理担当者へのアンケートとヒアリング調査、アンケート結果および統計データにより全体像を推計した。
エネルギーソースとしては、燃料が大半を占め、その中でも石油系燃料と石炭系燃料の比率が高く、ガス系燃料への燃料転換は根強い需要があるものの構成比は4.0％となった。
業種別にはエネルギー消費量の多い鉄鋼業、有機化学工業製品製造業、石油製品・石炭製品製造業は燃料の構成比が90％以上であるものの、多くの業種では電力の消費量の方が燃料よりも多い傾向にある。
電力のうち、77％が系統から購入した電力であり、自家発電による電力は23％、エネルギー消費量全体では、3.8％となった。2008年以降の石油系燃料をはじめとする燃料の高騰により、自家発電から系統への回帰が進みつつあったが、震災以降、電力不足などから自家発電設備の稼働率向上や導入の検討も行われている。
用途別のエネルギー使用量では、加熱設備、冷熱・空調設備、その他生産設備、動力類（コンプレッサ、ポンプ、ファンなど）、照明設備に分けて分析した。
加熱設備は燃料を熱源にするものが8割を占め、鉄鋼業をはじめとする基礎素材型産業では原材料の熱分解、蒸留、融解などで大量の燃料エネルギーが消費される。一方、原材料が鉄スクラップ等のリサイクル原料の場合（鉄鋼業）や、細かな温度調整が必要な場合（非鉄金属製品製造業）などは電気を熱源とする電気炉が使用される。
冷熱・空調設備は、生産用冷凍機が工程内で冷却のために使用される他、食品製造業などでは原材料や製品の保存などでも使用される。空調については衛生管理が重要な食料品製造業や、クリーンルームが必要となる電子部品・デバイス・電子回路製造業などの業種で消費量が大きい。
動力類は生産工程内で使用される動力エネルギーを指し、動力・搬送設備、コンプレッサ、ポンプ・ファンが該当する。インバータ化が進むことで今後エネルギー消費量の減少が期待される。
