富士経済は、世界のハイブリッド（HV）自動車、電気（EV）自動車、プラグインハイブリッド（PHV）自動車と関連部品の技術動向、環境規制などインフラの市場を調査。その結果を報告書「2013年版 HEV、EV関連市場徹底分析調査」にまとめた。
報告書では、HVの2012年世界販売台数160万台（見込み）に対し、2030年には5.4倍の863万台となると予測している。2012年は前年の生産調整の反動から、トヨタ『プリウス』『アクア』が牽引し、日本市場が前年の2倍、米国市場が同1.6倍の伸びが見込まれる。好調なトヨタのHVも米国市場では、2012年後半からフォード『C-MAX』や『フュージョン』がプリウスからシェアを奪う相当な追い上げをしており、2013年以降はGMなども追い上げると予測している。
PHVは2012年の6万台に対し、2030年には32.3話位の194万台となると予測。北米需要が市場を牽引するとみている。米国では、PHV普及政策として連邦政府の米国メーカーへの開発支援、優遇策やカリフォルニア州のZEV（Zero Emission Vehicle）規制対策など多くの優遇措置が取られている。HVで十分な成果が得られない米国メーカーはPHVで巻き返しを図るが、トヨタやホンダなど日系メーカーも最先端技術をもって対抗すると予測している。
EVは2012年の7万台に対して、2030年には43.9倍の307万台と予測。現状では、日産『リーフ』以外、ほとんどのEVは商用利用か試験導入車であり、商用車への導入目的も企業や自治体の環境アドバルーンとなっている。当面はZEV対策により、2016～20年頃には車種が増えて欧州を中心に右肩上がりで市場が拡大していくが、まだ試験運用の段階で、さらにその先、一般顧客向けに登場するEVがジワジワ普及すると予測している。ただし、いくら改良しても、リチウムイオン電池搭載のEVがアウトバーンを長距離走行するとは考えにくく、都市圏での街乗り、セカンドカーの利用など、EVの普及は限定的になるとみている。
