東洋ゴム工業は、「東洋ゴムグループ環境保護基金」の助成先を決定したと発表した。
1992年の同基金創設以来21回目となる今回は、2012年10月1日から11月30日まで助成募集を実施。応募案件について、大阪コミュニティ財団が、「事業の必要性・公益性」や「費用・予算の妥当性」などの審査基準に則り審査を行った結果、全国の40団体が助成先に決定した。
助成先の内訳は、日本気象予報士会（東京都）の「お天気講座の開催を通じて、子供たちの自然観察力・探求力と防災意識を育成」などの環境教育・体験学習分野が16団体、NPOまちづくり研究所（佐賀県）による「自然を活かした里山活動や、有機農法による特産品づくりの推進」などの啓発活動・イベント分野が8団体、新庄ボランティア友の会（静岡県）の「海抜が低い新庄区で、高台に避難地を兼ねた新公園を造成」などの地域環境整備分野が6団体と、8つの分野にわたっている。また、インドでの植林活動やベトナムでの農業振興など、海外における取り組みにも助成を行う。
環境保護基金は、同社グループ従業員が趣旨に賛同し寄託する寄付金合計と、同額の寄付金を会社が拠出するマッチングギフト方式を採用。小規模ながらも真摯に環境保護などに取り組んでいる非営利団体の草の根活動を広く支援し、より豊かな社会の実現に貢献しようとするもの。1992年の基金創設以来、取り組みを21年間積み重ね、助成先団体数は延べ676団体、助成金の累計総額は3億9000万円となった。
