東京商工リサーチは、上場企業2318社を対象に、平均年齢の調査を実施、その結果を発表した。
調査は、2013年3月期決算の全証券取引所の上場企業を対象に有価証券報告書の「従業員の状況」から平均年齢を抽出した。2010年3月期決算から比較可能な従業員数10人以上の企業を対象にし、変則決算企業は除いた。
上場企業2318社の平均年齢の3月期推移は、調査を開始した2010年は39.3歳だったが、2011年39.6歳、2012年39.9歳と年々上昇し、2013年は40.2歳と40歳台に乗せた。
平均年齢が上昇した要因は、業績低迷のため新卒採用を抑制したことに加え、バブル景気時に大量採用した社員が、40歳半ばを迎えていることが挙げられる。
業種別で平均年齢が最も高かったのは、建設業の43.1歳で、最も低かったのは小売業の37.7歳だった。全体では、10業種すべてで前年を上回り、小売業（0.5歳上昇）、金融・保険業（0.4歳上昇）、運輸・情報通信業（0.4歳上昇）で上昇が目立った。
主要企業をみると、輸送用機器ではトヨタ自動車が38.6歳、日産自動車42.6歳、本田技研工業が44.3歳。電気機器では、パナソニック44.5歳、東芝42.2歳、ソニー42.0歳だった。
