乗用車メーカー8社と日本自動車研究所によるエンジンの研究組合が5月19日に東京で発足式を行い、業界が一丸となって燃費性能向上や排ガス低減を推進する基礎研究が始動した。
発足したのは「自動車用内燃機関技術研究組合」（略称AICE）で、トヨタ自動車など乗用車メーカー全社が組合員となった。ホンダは本田技術研究所で参画し、初代のAICE理事長に同研究所の大津啓司常務執行役員が就任した。
大学などの研究機関と連携し、エンジンの燃焼や排気ガス浄化に関する技術の基礎研究および応用研究を進める。メーカー各社はその成果を使い、自社エンジンの開発スピードを速める狙いだ。
初年度はディーゼルエンジンの排ガス後処理研究などに取り組む。経済産業省も活動を支援し、初年度10億円の事業費のうち半額を国が補助する。
同日、記者会見した大津理事長は「組合での研究を通じて日本の内燃機関の国際競争力を高め、人材育成の活性化にも取り組みたい」と抱負を述べた。
