富士経済は、ハイブリッド（HV）自動車、電気（EV）自動車、プラグインハイブリッド（PHV）自動車と関連部品の世界市場を調査。その結果を報告書「2014年版 HEV、EV関連市場徹底分析調査」にまとめた。
報告書によると、2013年のHV市場は北米や欧州での販売が増加したことで、前年比4.4％増の165万台となった。米国や欧州ではPHV、EVに特化した優遇制度が展開されており、HVの投入を控える動きがみられるため、2020年頃までは海外においても日系メーカーが市場をけん引すると予想。2030年における世界市場は、2013年比3.9倍の643万台と予測している。
PHVは、EVまでのつなぎ役といわれていたが、2030年までに中大型EVを普及させるのは困難で、2030年以降もPHVの需要はあるとみられる。米国は多くの州で税額控除などがHVより手厚く、カリフォルニア州のZEV（Zero Emission Vehicle）規制に向けて自動車メーカー各社がPHVに注力していることから、2030年には100万台を突破すると予測される。PHV全体としては2030年に2013年比33.8倍の304万台と予測している。
EVは現状、カーシェア、配送向け小型バン、タクシーなどのビジネスユースが中心で、これに特化させようとする流れも一部でみられるが、欧米や中国で手厚い優遇制度があることから、市場は着実に拡大。しかし、充電インフラの整備、充電時間の長さ、走行可能距離を伸ばす次世代バッテリーの開発など、課題も多く2030年にかけても販売台数280万台と、一定の市場を形成するにとどまるとみている。
