パイオニアは9月16日、カーエレクトロニクスに経営資源を集中するなどの事業方針を発表した。
業績不振が続く同社は、グループのホームAV事業、電話機事業、ヘッドホン関連事業をオンキヨーに移管。また、DJ機器事業も米ファンドに売却することが決定した。
今回発表した事業方針では、カーエレクトロニクスに経営資源を集中し、同事業を主軸とした事業体制を構築。特に普及が見込まれている「コネクテッドカー」において、キーとなる「情報サービス」「車載機器」「周辺機器」という3要素の強化を図る。
そのほか、OEM事業の拡大や新興国で普及が進むスモールカーを対象としたビジネスへの挑戦などで、売上伸長を目指す。
パイオニアでは、事業ポートフォリオの再編に合わせ、グループ全体の経営体制の再構築とスリム化を推進。国内で約800名、海外で約700名、合計で約1500名、連結人員数を10％減少させるとともに、役員数を削減する。
