電気自動車（EV）関連企業や研究機関、各種団体、自治体などが参加してこのほど発足した電気自動車普及協会（APEV）の田嶋伸博代表理事は12月19日、都内で会見し、燃料電池車やプラグインハイブリッドも普及の対象に加えて活動していく方針を明らかにした。
APEVはもともと2010年に任意団体として設立された電気自動車普及協議会を一般社団法人として改組し、12月17日に発足した。
田嶋代表理事はAPEVの活動方針について「基本的には協議会の時の流れを汲んで、引き続きEVの普及活動をやっていく。具体的には会員の自発的な活動、またその促進。関係官庁や日本自動車工業会など関連団体との協力強化や、海外の方とも連携した普及活動を進める。さらに2020年の東京オリンピック/パラリンピックで自工会とともにEVの普及活動を行い、日本の技術を世界にアピールするお手伝いをできればと考えている」と述べた。
さらに「日本でEVというと本当にピュアなEVだけになるが、実は海外でEVの定義は幅が広い。今回、協議会から協会に今回移行するにあたって、燃料電池車やプラグインハイブリッド、これまでも一所懸命推進してきたEVモーター車もすべてまとめてEVということで普及活動をやっていく」との考えを示した。
また「シンボリックなイベントして“チームAPEV”としてパイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライムへのチャレンジを続けていきたい」とも話していた。
