パイオニアは10月29日、西4ホール「SMART MOBILITY CITY」内の自社ブースにおいてプレスカンファレンスを開催した。パイオニアにとって東京モーターショーへの出展は8年ぶりとなり、会場には大勢の報道関係者が集まった。
登壇したのは、同社取締役兼常務執行役員でカーエレクトロニクス事業担当の仲野隆茂氏。
仲野氏がまず説明したのは、パイオニアのカーエレクトロニクス事業の構成比について。それによると「グループ全体の2016年3月期時点での売上予想は総額4870億円で、そのうち8割近くの3745億円をカーエレクトロニクスで占める。現在、国内/グローバルでパイオニアの市販事業はナンバーワンシェアを維持し、カーエレ事業全体の6割はOEM事業で占める」とした。
今後の成長戦略としては、「カーエレ事業の拡大に注力し、5年後10年後の成長戦略の具現化に向けて経営資源を集中させていこうと考えている。なかでも自動運転や高度運転支援システムへの事業は大きな柱となっていく。そのためにこれまで光技術やナビ技術を活かし、自動運転に向けて“なくてはならない会社”を目指す」とした。
そのアプローチを具体的に示すものとして紹介されたのが、ブース内に用意した新型コンセプトモック「In-Vehicle Context Awareness（インビークル・コンテキスト・アウェアネス）」（参考出品）だ。それは「ドライブ中に刻々と変化する状況の中で、その状況ごとにドライバーが必要とする情報を、先読み技術を使って理解（推定）し、最適なタイミングで提供する先進的なコネクテッドカーライフを、シミュレーターで模擬運転しながら体験できる」というもの。
2012年に市販化した「AR HUD」の技術は、「様々なカーメーカーにOEM供給するに至り、レーザー方式のHUDではナンバーワンのシェアを獲得している」（仲野氏）と説明。次に自動運転化に向けた新規事業としてトライしているのが、「車外環境センシング技術」と「自車位置推定技術」だという。
仲野氏はその一環として「まず『3D-LiDAR』を開発中」と説明。現状で数百万円はする上にモーター内蔵で大型であるライダーの弱点を「これまで培って来たパイオニアの技術と地図製作の経験値、さらにパートナーとの連携で克服していき、小型化と1万円を切る価格まで持って行きたい」とした。また、「パイオニアは自動運転に向けてセンサーと地図をどう使うか、今までのノウハウを活かして極限まで正確な自車位置をマッピングさせる技術開発にも取り組んでいる」と説明した。
最後に仲野氏は、自動運転を実現するのに「高度な地図を以下に最新の状態にメンテナンスしていくかにある」。そのために、「『3D-LiDAR』を単にセンサーとしてだけでなく、情報収集の道具として多くのクルマに搭載してもらい、走行して収集した情報をクラウドに上げていく。この情報を元に地図をリアルタイムに低コストで書き換えていくことも想定する。これを『データエコシステム』とし、この技術は世界的な地図メーカー“HERE”との協業関係の下、グローバルに積極的に提案していく」と結んだ。
