いすゞ自動車は11月6日、国内トラック市場が当初見込みよりも堅調に推移しているとして、2015年度の国内販売計画を従来の7万台から7万4000台に上方修正したことを明らかにした。
いすゞの川原誠取締役専務役員は同日、都内にある本社で開いた決算会見で「当初、普通トラックの全需は前年度比微減とみていたが、足元では非常に物流系のカーゴトラックの代替需要が出ているということで、通期で前年度を上回る9万1000台を想定。また小型トラックも同様に前年度比で微減を想定していたが、需要が底堅いことから前年度を若干上回る9万8000台に修正した」ことを明らかにした。
2014年度の普通トラック市場は前年度比9.6％増の8万7635台、小型トラック市場は同5.5％増の9万6547台だった。
国内市場見通しの上方修正を受け、いすゞも販売計画を上積みした。当初は前年度に対して3.4％の減少を見込んでいたが、修正値では一転して1.9％の増加となる。
川原専務は「大型車をフルモデルチェンジし、安全、稼動サポートなど最新の技術を搭載した。下半期の販売に寄与するとみており、普通トラックのシェアで35％を狙っていきたい。また小型トラックはキャンペーンの実施やメンテナンス付きリースパッケージなどで拡販していきたい」と述べた。
