ホンダとヤマハの二輪トップによるEV対談が実現した。二輪車の両雄、ホンダ二輪事業本部長の青山真二取締役執行役員、ヤマハMC事業本部長の渡部克明取締役上席執行役員が一堂に会しての対談で、一般に公開されるのは初めてのことだ。
小排気量車ではEVが当たり前になりつつあるアジア。日本でEVバイクを普及させるためには、何が必要でどうすればよいのか。
「ヤマハさんも我々も同じだが、現状ではバッテリーがなかなか安価にならない。積極的な研究・開発、さらには市販化への何らかの支援体制をいただけると、EVという選択肢は広がる」（ホンダ・青山氏）
ヤマハは、価格相当の性能の向上も急務と説く。
「エネルギー密度がガソリンの10分の1というのが今のバッテリー性能。それは、モーターサイクルの20リットルタンクに2リットルのガソリンしか入っていないのと同じ意味だ。性能革新は、四輪車のほうが先行し、まだ時間がかかる」（ヤマハ・渡部氏）
ホンダは1つの提案をする。バッテリーの規格化だ。同社は東京モーターショーのスマートモビリティブースで、、電動車と蓄電池と『EV-Cub』を全部同じバッテリーパックで動かしてみせた。
「そういうものをホンダだけで使うのではなく、規格の決まった乾電池のように『自由に使ってください』、サプライヤーにも『自由に競争してより社会に受け入れられるものにチャレンジしましょう』ということができると一歩ずつ前進していけるかもしれない」（青山氏）
これにヤマハも同意する。
「バッテリーは核になるということだが、二輪の用途だけでは難しいので、ちょっといいことを言われたなと思った。本当にもっと汎用的に。今のバッテリーも二輪だけに限らず、汎用性を持たせた規格にすると確かに違った形になるかなと思う。もっとオープンに会話をしながら、技術的な目指す方向を作っていければいいのかなと思う」
今回の対談で、両者がバイクのEV化促進のために同じ方向を確認し合えたことが大きい。すでにホンダとヤマハは、欧州版ITS（高度道路交通システム）である「C-ITS」の二輪車コンソーシアムをBMWモトラッドとともに立ち上げることに合意。この春からは他の企業の参画も呼びかけることが決まっている。
「二輪というか小型モビリティの有用性は高いと思っていますし、いっしょにやれることはいっしょにやっていくべきです」と、ホンダの青山氏がいうと、ヤマハの渡部氏もこう応えた。
「お互い切磋琢磨しながら特徴のあるものを作ってお客様の選択肢を広げてもらえばいいと思うので、技術屋さんにはぜひそういう交流をお願いしたい」
それぞれの会社の独創と関係者全体の協力体制がいかに構築できるか。EV化を始めとするバイクの未来を大きく広げられるかどうかはそこにかかっている。
