日本最大の農業総合展「第6回 農業ワールド」が10月12～14日、幕張メッセで開催される。6年連続で規模を拡大し続け、今回は初出展の270社を加え、計730社が出展する一大イベントだ。活用が期待されているドローンやITソリューションなど、最新の農業ビジネスが一堂に会する。
高齢化による農家の跡取り問題や、TPPなど日本の農業が直面する課題は決して小さくない。同展を主催するリード・エグジビション・ジャパンの石積忠夫社長はこれを「まさに変革の時」として、「日本の伝統的な農業ノウハウに、異業種の技術がかけ合わされば、日本の農業は世界に誇る強い産業へと変革できる」と、農業ワールド開催の意義、ねらいを語る。
農業ワールドは、「第6回 国際農業資材EXPO」「第3回 国際次世代農業EXPO」「第1回 国際6次産業化
EXPO」の3つの専門展示会で構成。肥料や土、園芸や畜産資材、ビジネスソリューションなど様々な展示が並ぶが、中でも注目は、農業分野でもその活用法が見出されつつある「ドローン」だ。次世代農業EXPOでは、約15の企業がドローンを目玉に出展。今回の展示では、ブースの中で実際にドローンを操縦するデモンストレーションも見られるということで、会場の目玉展示として賑わいそうだ。
このほか出展企業には、日産自動車、パナソニック、NTT、三菱電機、大日本印刷、積水化学工業、ダイキン工業、昭和電工、日立化成など、異業種企業が名を連ね、農業ビジネスに可能性を見出そうとしている。一方で全国から200の農協団体が来場、新しい農業技術や「儲かる農業」を求め多くの商談がおこなわれる。また日本の農産物の品質、高付加価値がアジアを中心に人気を集めており、その技術や設備・資材を求める海外からの来場者も、46か国、約2000名が訪れるという。
また同イベントでは、様々な企業、専門家によるセミナーを毎日開催。農協・農業法人の成功事例、企業の農業ビジネス参入ノウハウなど、最新の農業を知る、またとない機会となる。
