ホンダの八郷隆弘社長は6月16日、都内の本社でメディア各社の共同取材に応じ、2018年に中国市場に初投入する電気自動車（EV）について「乗って走れば、すぐにホンダと分かるようなスポーティなEVを作ってほしいと（現地企業に）伝えている」と述べた。
ホンダは今夏からは米国、18年は中国へとそれぞれ異なるEVを投入、両国での環境規制強化に対応して電動化を推進していく。中国向けのEVはホンダの研究開発子会社である本田技研科技（広東省広州市）と、合弁会社の広汽本田（同）および東風本田（湖北省武漢市）の3社が主体となって開発を進めている。
八郷社長はEVの技術要素について「航続距離はほぼバッテリーで、また出力はモーターで決まる」と指摘、これらは専門メーカーから調達する方針のため「あとは制御であり、そこがわれわれの力を発揮するコアとなる」と語った。そのうえで、車両としてのパッケージングは、居住空間確保で新機軸を打ち出した、初代のシビックやフィットなどを引き合いに出し、この面でもホンダらしさを追求する考えを示した。
同社の中国新車販売は16年まで4年連続で最高を更新し、今年1～5月も前年同期を2割上回る好調を続けている。八郷社長はその背景について「新モデルをかなり仕込んできたので、これくらいは伸びないと、という思いはある。途中で足踏みすることもあったが、自分たちの思い描いた状況になっている」と、評価した。
また、12年当時までの低迷から脱する大きな転機は、14年の『ヴェゼル』と『XR-V』による「兄弟車戦略の導入」とし、「（開発の）効率が高まり、合弁2社のモデルのすみ分けもできたことが大きい」と指摘した。現在、ホンダの中国2社は大型SUVも含み計4モデルの兄弟車を展開しており、いずれも販売成果をあげている。
ホンダは、今年の中国販売については130万台（前年比4％増）を若干上まわる水準をめざしている。合弁2社ではフル生産が続いているが、能力増は19年前半の稼働予定となっている東風本田の第3工場（年12万台）の完成待ちの状況。このため、八郷社長は「われわれの生産能力をしっかり使っていくが、ここで余り台数を追って販売や生産の質が悪くならないようにしたい。いまの台数を維持しながらより良いものを作っていきたい」と述べ、18年までは「質重視」で臨む方針を表明した。
一方、欠陥エアバッグによる経営悪化で、民事再生法の適用申請の検討が16日に一部で報じられたタカタの経営再建問題については、「詳しい内容を把握しておらずコメントは差し控えたい」としたうえで、「部品の供給をしっかりやっていけるよう、それを最優先で考えてもらいたい」と述べた。
