パテント・リザルトは11月2日、独自に分類した自動車メーカーを対象に、各社が保有する特許資産を質と量の両面から総合評価した「自動車メーカー特許資産規模ランキング」を発表した。
今回は2016年4月1日から2017年3月末までの1年間に登録された特許を対象に、個別特許の注目度を得点化する「パテントスコア」を用いて評価し、企業ごとに総合得点を集計。その結果、トップ3は前年同様、1位 トヨタ自動車、2位 本田技研工業、3位 日産自動車となった。注目度の高い特許は、電気自動車（EV）や先進運転支援システム（ADAS）関連のものが増えている。
1位のトヨタ自動車の注目度の高い特許には、「リチウムイオン二次電池の正極ペーストに関して、塗工性の悪化や密着強度の低下を抑制しつつ、高速乾燥を可能にする技術」や、「車両の走行環境を推定し、その結果に基づいて車両を制御する技術」などが挙げられる。
2位の本田技研工業は、「バイク用のオーディオなど電子機器の操作に使用されるハンドルスイッチに関して、設置が容易で操作性にも優れた技術」や「自動車向け非接触充電方法に関して、無線周波干渉や電磁干渉を防ぐための技術」などが注目度の高い特許となっている。
3位の日産自動車の注目度の高い特許には「エンジン吸・排気弁のバルブタイミングの制御に関し、停止時にエンジン始動用の中間ロック状態を精度よく保持する技術」や「自動運転モードと手動運転モードとを切り替え可能な運転支援装置」などが挙げられる。
そのほか、上位10社ではマツダ、SUBARU（スバル）、スズキなどが昨年より順位を上げている。マツダは「先行車両の位置検出精度の低下を抑制するレーダの技術」などが、スバルは「車載カメラの画像に基づき走行環境を認識し、運転支援する技術」などが、スズキは「車両減速時の回生発電において運転者が感じる減速感を向上させる技術」などが注目度の高い技術として挙げられる。
