国内プレジャーボートの世界をもっと若い人たちに感じてもらいたい---。
日本マリン事業協会は2月6日、都内で会見を開き、「マリン市場の動向と活性化」や「ジャパンインターナショナルボートショー2018」について発表。同協会 柳弘之会長（ヤマハ発動機）や、吉海浩一郎専務理事、ヤマハ発動機の竹長潤氏らが登壇した。
会見の冒頭、柳会長が「もっと若い人、女性に向けて、マリンの魅力や楽しさを発信していきたい」と伝えたように、プレジャーボートなどの国内マリン関連は、バブル期とその前後をピークに、“若者のマリン離れ”がすすんでいるという。
2017年のマリン市場動向は上向き
まず同会は会見で、マリン市場の2017年動向をまとめ、出荷金額や国内市場規模は上向いていると伝えた。
モーターボートや船外機のメーカーの輸出を含む合計出荷額は1926億円、対前年比で104％の伸びで、リーマンショック前のレベルを上回る規模に。
また、出荷額の大半は輸出向け船外機で、新造船やボート免許の増減はほぼ横ばいと見つつ、「船舶免許の新規取得については、ここ数年、回復基調にある」と伝えた。
プレジャーボート市場も高齢化が止まらない
日本マリン事業協会は、今回の会見で、「新10年ビジョン」も発表。ボート・ヨット参加人口や新規免許取得者数は10年後には倍増させたい構え。
2016年時点のボート・ヨット参加人口は50万人で、2026年には倍の100万人へ。新規免許取得者数は5万人から10万人へと拡大させるべく、「ボートやマリンレジャーに関心がない一般層や潜在的関心層に向けた対策を拡大・強化していく」という。
こうした目標の裏では、切実な事情もある。国内でプレジャーボートを保有する層は、60代後半が中心。購入者層は50代後半と、高齢化がすすむ。ボート免許の新規取得者数もピーク時の半分ほどで年間5万人にとどまっている。
こうした背景から、同協会では、ボートやマリンレジャーに触れて体感できる機会を積極展開し、マリーナ保管艇のシェアリング、チャーターボートの利用促進などを図り、「若年層を取り込む施策をもっともっと打ち出していく」と意気込んでいる。
そこで、マリンレジャーの世界を気軽に楽しめる機会の“定番”が、ジャパンインターナショナルボートショーだ。
ことしのボートショーは体験型プログラムがいっぱい
日本マリン事業協会主催のジャパンインターナショナルボートショー2018は、3月8～11日、パシフィコ横浜と横浜ベイサイドマリーナの2会場で開催。
2017年開催まで来場者数・出展者数・会場規模ともに3年連続伸長し、「ことしも前年を上回る見込み」と同協会は伝えていた。
港湾内でリアル展開する横浜ベイサイドマリーナ会場では、52隻を浮かべて展示。展示艇の合計金額規模は100億円というからゴージャス。
同会場では今回、新たな試みを2つ用意。ボート免許未保有者でも運転できる「体験！Captainクルージング」（40分1000円）は、これからボート免許を取得したいという人たちがターゲット。
免許は持っているけど操船に自信がないという人向けの「操船レッスン（ボート免許取得者限定）」（1時間3000円）も新設した。
若年層や女性を掘り起こすボート女子たちも登壇
50代、60代男性が中心のプレジャーボート界に、新たな風を起こせるか。同協会は、今回のジャパンインターナショナルボートショー開催にあわせ、釣りガールによるフィッシング駅伝バトル「これが私のボートフィッシング」を企画。
理想とするボートフィッシングスタイルを、永浜いりあ、石崎理絵、そらなさゆり、RIBEKAの4人が“走る釣り女神達”として提案。釣果と提案をFacebookなどで発信し、このジャパンインターナショナルボートショーの最終投票で結果が明らかになる。
また、今回の会見の最後には、2017年と2018年のミス日本「海の日」も登壇。2017年ミス日本「海の日」の三上優さんは「このミス日本を経験し、クルーザー設備の充実度に驚いた。これまで体験型イベントにも参加し、楽しい思い出になった。わたしも昨年春に小型船舶免許を取得した。マリンスポーツは楽しいこともたくさんあるけど、忘れてはいけないのが安全と自然の怖さの自覚。ライフジャケット着用義務化は必要。安全第一にマリンスポーツを楽しんで」とコメント。
2018年ミス日本「海の日」の山田麗美さんは「この1年間、海に感謝し、海洋業界への関心を高め、海の楽しさを伝えていきたい。ヨットやボートを体験できるプログラムなども楽しみ。ボートは海外で乗ったことはあるけど、国内ではない。これからボートや海のルールを学んで、体験して、マリンレジャーを楽しみたい」と伝えていた。
