IDC Japanは、国内のコネクテッドビークル（つながる車）関連サービスの調査結果を発表した。
調査は、自動車が車外のネットワークと通信でつながることで実現する運転支援や効率の良い移動のサポート、移動を楽しむ情報提供などのコネクテッドビークル関連サービスに対する個人ユーザーと事業者ユーザーの契約／利用意向を分析したもの。
調査結果から個人、事業者ともに、有償契約する意向があるコネクテッドビークル関連サービスは「運転時の安全／安心」サポートサービスだった。
個人ユーザーに、コネクテッドビークル関連サービスに対する契約／利用意向を聞いたところ、有償でも契約するとの回答率が最も高かったのは「運転時の安全／安心」をサポートする安全運転ガイダンスや事故時の自動通報／ロードアシスタンスサービスなどのサービスで34.2％だった。次いで多かったのが渋滞、路上異常、アクセス制限地域などを回避する最適ルートのナビゲーションなどの「効率の良い移動」をサポートするサービスで27.2％、「車両のリモート診断／通知」サービスが22.4％で続いた。
音楽、ビデオ、ニュースや交通／天気／レストラン関連コンテンツなどの「インフォテイメント」サービスは14.0％にとどまった。
事業者ユーザーへの同様の質問に対して、有償でも契約するとの回答率が最も高かったのは「運転時の安全／安心」で26.2％、次いで「効率の良い移動」で22.4％だった。「インフォテイメント」は13.4％だったが、一方で「車両／運行管理」サービスが22.0％、「車両のリモート診断／通知」サービスが21.2％、PC／モバイル機器などインターネットや社内ネットワークにつないで行う作業を乗務員が車で移動中にも行える「仕事関連作業」をサポートするサービスが18.6％だった。
2割前後が有償での利用意向を示すサービスが多くあり、事業者向けコネクテッドビークル関連サービスでは多様な事業機会がある模様だ。
IDC Japanコミュニケーションズリサーチマネージャーの敷田康氏は「自動車メーカーやITサプライヤーは自社のサービスプラットフォームに、走行環境に応じた安全運転ガイダンスなど、安全／安心面で付加価値化できる技術要素を組み込むことが収益上有効である。加えてAPIを外部に開示するなど多様なサービスプロバイダーの知見が活かされる施策を推進し、収益モデル実現の選択肢を広げることが重要」と述べている。
