トヨタ 友山副社長「24時間365日オペレーターとつながる強み」…コネクティッド技術の本格展開がスタート
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トヨタのコネクティッド技術は、車載通信機「DCM」（データ・コミュニケーション・モジュール）を標準搭載したうえで、ビッグデータの活用やコールセンターおよび販売店との連携などにより、「安全・安心」と「快適・便利」の切り口から幅広いコネクティッドサービスが受けられるようにしている。
26日に発売した日本での新型クラウンとカローラスポーツがコネクティッド技術の本格展開第1弾となったが、トヨタは2020年までにDCMを日米でほぼすべての乗用車に標準搭載するほか、他の主要市場でも順次搭載を拡大する計画を進めている。自動車産業を取り巻く変革のひとつである「つながる」において、ライバル各社に量、技術レベルの両面で先行していく構えだ。
都内で開いたイベントに出席した友山茂樹副社長（コネクティッドカンパニー プレジデント）は、トヨタのコネクティッド技術について「われわれはヒューマンコネクティッドサービスと言っており、お客様に寄り添ったサービスとしていく。最も重要なのはDCMによってオペレーターが24時間365日、お客様とつながり、ジャストインタイムのサービスを提供すること」と強調した。
そのうえで、こうした仕組みは「一朝一夕にはできず、トヨタのコネクティッドの強みになると思う」と述べ、ライバル社との競争を優位に展開するうえで鍵を握る技術との考えを表明した。また、シェアリングなどにより、「クルマが所有から利用になっていっても、クルマとお客様の接点はトヨタが(主体的に)維持すべきだと考えている」とし、新しい利用形態が台頭するなか、ユーザーとの関係を強固にするうえでもコネクティッド技術が自動車メーカーにとって一段と重要になるとの認識も示した。
一方、同社のコネクティッド技術の、同業他社などへの開放については「基本的にグローバルでオープンにしていく」と述べ、システムや運用ノウハウなどの供与に前向きの姿勢を示した。
《池原照雄》
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