トヨタ自動車は、光センサーを活用して土壌に含まれる成分をリアルタイムに見える化する土壌診断・改良提案サービスの事業実証を3月26日より開始する。
同サービスは、農地内の土壌成分のバラツキを迅速に把握し、ムダ無く堆肥等の土壌改良剤を投入して的確な土づくりを行うことで、作物の生産性向上や環境負荷低減への貢献を目指すもの。事業実証は、機械・肥料等の農業資材についてのノウハウや農業者との幅広いネットワークを持つ東海物産の協力を得て、三重県内の農家で実証を進めていく。
トヨタは、持続可能な社会の実現に向け、自動車事業で培った生産管理手法や工程改善ノウハウを、従事者の高齢化や自給率低下等の課題を抱えている農業分野に活用する取り組みを進めている。具体的には、2014年以降、「トヨタ生産方式」を応用したIoTソリューションサービス「豊作計画」を通じ、農業作業の効率化等に取り組んできた。また、データに基づいた栽培管理を行うスマート農業技術に着目し、2017年8月から東京農工大学・澁澤栄教授と共同で「リアルタイム土壌センシング」技術に関する研究・開発に着手。その後2018年11月にかけて、愛知県新城市の水田で同技術の有効性を検証してきた。
今回は、東海物産と共同で、三重県の稲作農家の水田にて、リアルタイム土壌センシング技術を軸としたサービスの事業成立性の検証を開始。検証は2019年12月までを予定している。
