産総研と日立が開発した移動体データ形式が国際標準に…混雑緩和などに活用
自動運転や防災、公衆衛生対策などで、人や自動車などの移動データの流通・共有が重要視されているものの、統一的なデータ形式がなかったため、異なるシステム間での円滑なデータ連携を図る方法が求められていた。
産総研と日立は、移動体の位置情報の流通・利活用を促進するための標準化活動を推進してきた。今回、既存のデータ交換形式の問題点を改善、簡潔に記述でき、ウェブ環境で利用しやすいデータ形式を用いたMF-JSON形式を提案し、国際標準仕様として採択され、6月に公開された。
MF-JSON形式により、GPSからの人流データや、道路交通渋滞情報、洪水浸水区域の拡大、自動車の走行などの動的な地理空間情報が記述することが可能となる。多様な移動体情報をより高精度に共有できるため、さまざまな業界における人やモノの移動データの普及や利活用拡大が期待されるとしている。
今後、自動運転や移動ロボット、ドローンなどの安全・安心な移動の支援に加え、工場・倉庫の作業員の作業改善、公共施設・駅構内の混雑緩和などにおける移動データの時空間パターン分析のサービスインタフェースに関する国際標準化を図る。
《レスポンス編集部》
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