J.D.パワージャパンは12月17日、「2020年日本自動車テクノロジーエクスペリエンス調査」（パイロット版）の結果を発表した。
調査は、新車を購入したユーザーを対象に、先進技術をはじめとする各種装備の有無や、利用状況、不具合経験、評価、習熟方法、非利用理由などを調べた。各種装備に対する消費者の受容性や使用実態、今後の潜在的需要や解決すべき課題を早期に把握するのが目的で、全26機能を調査した。
調査結果では、機能の装備率上位3項目はリアルタイム交通情報表示がトップで52％、次いで後退時衝突被害軽減ブレーキで32％、3番目に多かったのが自動運転支援で29％だった。3機能を除く23項目は、すべて20％以下の装備率となっている。
どの機能もほぼ「自動車販売店のスタッフの説明」、「マニュアル（冊子）」、「使いながら覚えた」が三大習熟方法だった。このうち、他の機能に比べ「ディーラースタッフの説明」の回答率が最も高かったのが自動運転支援で47％だった。
他の機能に比べて「使いながら覚えた」の回答率が最も高かったのは「リアルタイム交通情報表示」で51％だった。自動運転支援について、販売店から操作方法の説明があった場合の利用中止率は21％、説明がなかった場合が27％で、説明がない場合は利用中止率が高くなることが分かった。他の多くの機能でも同様の傾向で、販売店での説明有無がその後の機能継続利用に影響を及している。
機能の不具合指摘について、「壊れている／全く作動しない」、「動作が不安定／不正確」、「分かりにくい／使いにくい」、「うっとうしい／気が散る」の4タイプで聴取したが、「分かりにくい／使いにくい」ケースでの指摘が最多。
機能の装備数と同ブランドの推奨意向には相関がみられ、先進技術装備の多い車両はユーザーにとって魅力的であることを示している。先進技術が全く装備されていない場合、同じブランドの他者奨意向は5％だったが、6種類以上の装備ありの場合、26％となった。
