都内最大級のタクシーモビリティメディア「GROWTH」を運営するニューステクノロジーは、「タクシー利用者に関するアンケート調査」を実施。タクシーの利用が増加・長距離利用の傾向になるなど、ニューノーマルな時代に合わせた利用実態が浮き彫りとなった。
調査は1都3県（東京、神奈川、千葉、埼玉）に住む20～60代（男女）有職者で、都内でタクシーを月に1回以上利用する人を対象に、6月25日から29日の5日間、インターネットモニター調査で実施。1050名から得た有効回答をまとめた。
調査結果によると、コロナ禍前と比較して、タクシー利用者は、月に1～2回のライトユーザーが減少（58.8％→49.3％）。その一方、月3回～10回程度利用するミドルユーザーが増加（34.2％→43.7％）している。また44％がタクシーの利用時間が「増えた（増えた＋やや増えた）」と回答。コロナ禍前から乗り慣れている利用者ほど、移動手段としてタクシーを選択することが増え、利用時間は増加。ビジネスタイムを含めた様々なシーンでの利用が増加している様子がうかがえる。
タクシーを利用する理由については、「他の交通手段での移動よりも早い（50.3％） 」「他の交通手段での移動よりも楽（46.4％）」といった利便性の良さが上位にあがる一方、「他の人との接触を出来るだけ避けたい」（23.1％）、「公共交通機関は狭い空間に人が密になっているので感染が怖いから」（17.5％）など、感染対策に紐づく理由も多い。タクシーには利便性だけでなく感染対策が求められているという、利用者ニーズの変化が表れている。
顧客や取引先への移動手段については、45.0％がタクシーを利用しており、電車（約67.9％）に次いで2番目に利用率が高い。また、コロナ禍以前と比較して、タクシー利用者の約3割が顧客や取引先への移動でタクシー利用が増えたと回答。コロナ禍で出社をしているビジネスパーソンにとっても、タクシーは欠かせない移動手段であることが明らかになった。
また、オフィスや職場への通勤手段としてコロナ禍以前と比較して減ったものを聞いたところ、電車利用が約5割減、次に路線バスが約2割減、タクシー利用は約1割減に留まる。リモートワークの奨励により脱通勤が進む背景に加え、より人と密になる交通手段であるほど減少傾向にあることがわかった。
利用者層については、コロナ禍前と比較して、「本部長/執行役員/経営者」層が18.3％から24.9％に増加。また、ビジネス上の意思決定者層（「中心的な意思決定者である」＋「意思決定者のひとりである」）の割合も31.7％から41.0％に増加。リモートワークが急速に普及したコロナ禍でも、意思決定の場面が多い役職を持つビジネスパーソンほど、会社に出勤もしくはビジネスタイムで移動している人が一定数存在することが考えられる。
