LiDARの普及がソフトウェア定義型ハード(=車)と自動運転を加速させるこれだけの理由

次世代LiDAR「4Sight」を武器に日本での展開を強める理由

自動車以外の“静的”な運用も視野に

「次の10年でソフトウェア定義型のハードが出現する」

米国AEye社は次世代LiDAR「4Sight」で日本での展開を強める
米国AEye社は次世代LiDAR「4Sight」で日本での展開を強める全 13 枚

「EVメーカーでLiDARを入れたがらないのは一社だけ。理由は(既存モデルを仕様変更するには1台あたり)1万5000ドルぐらいかかるから。だからリコールせずにフル・セルフ・ドライビングを実現できない。OEM(からの引き合い)はかなりあるし、他(のEVメーカー)はすべて、信頼性の高いシステムであれば、採用したがっています」
 
これは昨年末、米国AEye社の共同創設者であるGMオートモーティブのジョーダン・グリーン氏が、日本での同社オフィス開設を機に行った記者会見で、名指しこそ避けつつも際どくも述べた内容だ。AEye社(ティッカー:LIDR)は2021年8月にNASDAQ上場を果たし、当初より日本や韓国へのオフィス開設に意欲を示していたが昨年内に間に合わせ、2023年以降を普及フェイズと捉えている。

「LiDAR」とは周知の通り、Light Detection and RangingもしくはLaser Imaging Detection and Rangingの略。照射したパルス状レーザーの反射時の位相角ずれを検出することで、離れた対象の性質や距離を分析するテクノロジーだ。身近なところではiPhoneに搭載される3Dスキャン機能や、ゴルフの測距計もLiDARの応用例だ。CMOSセンサーカメラやミリ波レーダーと並んで「自動運転の三種の神器」と称されるセンシング・テクノロジーのひとつであり、最期の1ピースともいわれている。

◆次世代LiDAR「4Sight」を武器に日本での展開を強める理由

AEye社が日本での展開を強める理由は、同社の次世代LiDARである「4Sight」が唯一のソフトウェア定義型プラットフォームかつAIベースのシステムで、インシデントの検出が飛躍的に向上するからだ。インシデントとは、予想できない事態とか人間の目が見逃しがちなもので、例えばトンネル内に転がった小さな障害物や、道を突然横切ろうとする歩行者といったものだ。

「第一世代のLiDARはカメラやレーダーのようになろうとしていた。スペックや性能ではなく、その用途や目的を説明したかった」と、AEye社のブレア・ラコルテCEOはふり返る。当初のパッシブ型のLiDARはクローズドのハードウェア内で組み込まれたソフトウェアが信号処理を行って生成したデータや値を、車載アプリや認識ソフトウェアに送るといった具合だった。ところが今回の新たなプラットフォームの革新性は、ソフトウェア定義型のアダプティブ(適応型)LiDARであり、Aiによって習熟度も深められるといった点にある。

すでに4Sightプラットフォームを用いたADAS用のLiDARモジュールとして昨年、コンチネンタルが「HRL131」を開発しており、会場には生産サンプルが展示されていた。

そもそもLiDARの構成要素は、パルスレーザーを発光かつ走査させるのみならず、受光素子や検出機器までの光学系、さらには位置や慣性情報を加味するなど、技術的に多くの要素があるが、ハードウェアの一部に過ぎないそれらの性能に注目が集まる傾向が強かった。AEye社が次世代LiDARプラットフォームとする4Sightは、カメラやレーダーといった他のセンサーからのトリガーもOTAによるアップデートも受けつけられるし、車載側のアプリや認識ソフトウェアからもたらされる車両情報・アセット情報とインタラクティブなやり取りができる、そもそもから開かれたモジュールだ。平たくいえば、インテリジェント処理のできるアダプティブなLiDARセンサーなのだ。


《南陽一浩》

南陽一浩

南陽一浩|モータージャーナリスト 1971年生まれ、静岡県出身。大学卒業後、出版社勤務を経て、フリーランスのライターに。2001年より渡仏し、パリを拠点に自動車・時計・服飾等の分野で日仏の男性誌や専門誌へ寄稿。現在は活動の場を日本に移し、一般誌から自動車専門誌、ウェブサイトなどで活躍している。

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