国際航業は、住宅用太陽光発電・蓄電システムの導入に加え、EV（電気自動車）とV2H（Vehcle to Home）を導入する際の経済効果を簡単にシミュレーションできる「エネがえるEV・V2H（β版）」の提供を開始した。
太陽光発電システムや蓄電システムは、導入効果の試算が求められるが、今後、急速な普及が見込まれるEVやV2Hが加わった計算は、電気代とともにガソリン代削減効果も試算する必要があるため、計算に膨大な手間がかかる。
同社では、太陽光・蓄電池関連事業者向けに太陽光・蓄電池導入の経済効果を5分で診断できるエネルギー診断サービス「エネがえる」シリーズ（住宅用・産業用自家消費に対応）を展開してきた。今回、「エネがえるASP（家庭用）」のEV・V2H対応版として、「エネがえるEV・V2H（β版）」を開発した。
太陽光発電システム、定置型蓄電システム、EV、V2HまたはEV充電器を導入した際の経済効果を簡単に診断できる。設備の組み合わせ別に、導入した場合の「ガソリン代削減効果＋電気代削減効果＋売電収入効果」を、月・年・長期効果で自動計算する。
低圧電灯・低圧電力の電気料金プランは大手10電力と新電力100社以上の3000プラン以上に対応する。電気代上昇率を加味したシミュレーションもパーセンテージを変えるだけで自動試算する。20メーカー・57車種のEVに対応しており、車種をプルダウンで選択するだけ。このうち、V2H対応車種は約20車種をカバーしている。
正式版は2023年初夏に市場投入する予定。正式版のリリース以降、協業パートナーとともにEV、V2Hの提案活動をさらに支援する付加サービスの提供も検討する。
