一都三県及び大阪を中心にシェアサイクルで急成長を遂げるシナネンモビリティPLUSは3月16日、昨年夏に公開した型電動アシスト自転車の新型を4月1日より正式に投入することを明らかにした。合わせて安全啓発活動の一環としてヘルメット着用率向上に向けた取り組みも紹介した。
◆「ダイチャリ」ステーションは一都三県＋大阪で3000か所以上
シナネンモビリティPLUSが展開するシェアサイクル「ダイチャリ」は、スマホアプリでいつでも、どこでも気軽に使えて、“移動を楽しく快適に”するシェアサイクルサービスとして、2017年8月にサービスをスタートさせた。
それ以降、同社は急速にステーション数を増やし、2022年11月現在でステーション数は一都三県＋大阪で3000か所以上まで増加。シェアサイクルに投入された自転車数はすでに1万台以上となり、1回の利用時間は平均で40分程度ということだが、この結果、累計利用回数はすでに1000万回を突破しているという。
そのサービスの特徴としているのが、ステーションのある場所ならどこからでもレンタルして返却ができることだ。ステーションは駅周辺やコンビニ、ホテル、公園といった人が集まりやすい場所に設置され、レンタルされる自転車も走行安定性が高くなるように車輪を26インチとしている点も見逃せない。
利用料金は初回30分あたり130円でスタートし、それ以降100円/15分あるいは1800円/12時間が加算される。1回の最大利用時間は12時間で、12時間に達すると加算を一旦ストップ。もう一度借りる手続きをすることで改めて借りることができる。※エリアによって料金やレンタルできる時間などの条件が異なる場合あり。
バッテリーの状態は上のボタンを押すことで色分けで確認できる
◆バッテリー容量倍増で100km走行を実現、扱いやすさもアップデート
こうした中で新たに投入される電動アシスト自転車は、シナネンモビリティPLUSの同じグループ会社で「シナネンサイクル製」となる。そのポイントはまたぎやすいフレームや乗り心地重視の26インチを採用する一方で、利便性を改善するために現行の50kmから最大100kmを走行できる大容量バッテリー(16Ah）へと容量アップ。他にも耐久性を考慮したシートレバーやベル、ブレーキなども採用した。
特に利用者から改善の要望が多かったサドルの高さを調整する機構については、大型レバーを採用することで誰でも簡単に調整が可能とした。サドルを支えるポールには高さの目安となる身長のメモリを刻み、サドルの後端には取っ手を用意してスタンドを立てやすく配慮している。これは配車する際のトラックからの積み込み作業にも役立ちそうだ。
また、バッテリーは災害時にUSB電源としても使えるものとし、満充電の状態なら約35台のスマートフォンの充電ができる。これを利用するには、バッテリーを取り外す専用のカギが必要となるが、その活用にあたってはステーションを設置した自治体にカギを管理してもらうことを想定しているという。
シナネンモビリティPLUSでは、この新型車を2023年4月よりトライアルとして160台市場投入し、同年12月より本格投入を予定する。そして、27年には全台数の1/3となる5410台を新型車に切り替える計画だ。
シェアサイクル「ダイチャリ」のステーション◆新型車試乗、26インチ車輪が安定した走行に大きく貢献
この日は、新型車が披露された会場周辺の一般道で試乗する機会を得た。走り出してまず実感したのがフラつきが少なく、真っ直ぐ進めること。そのため、背後からから自動車に抜かれても不安を感じることはあまりなかった。ただ発進時は意外に重く感じる。このあたりは一般的な電動アシスト自転車よりも踏み出す力が必要かもしれない。ただ、一旦スピードが乗ればペダルをこぐ力はとても軽く軽快だ。
電動アシスト自転車であれば、気になるのは坂道でのアシスト能力だろう。残念ながら会場近くには坂道が見当たらず、それを体験することができなかったが、担当者によれば新型車は出力も2倍になり、車体も軽量化されたことで坂道でも楽に走れるとのことだった。
ブレーキの効きはそれほど強力ではない。前輪のブレーキがやんわりと効く感覚で、前後のブレーキを同時に操作しても急激に停止するという感じではない。これは転倒防止を考慮してのことかもしれない。むしろ、前輪のブレーキはハブ構造となっていて、効き方の安定性を重視した構造になっている。これは評価していいだろう。
ヘルメットを未着用で発生するリスク◆シェアサイクル利用にぜひ用意したい“マイヘルメット”
この日の新型車披露会では、4月1日から着用が努力義務化されるヘルメット着用についても警視庁より交通総務課交通安全担当管理官 川嶋泰雄氏が出席して説明が行われた。
それによると、4月1日から着用が努力義務化について67.3％の人が知っており、20代では8割を超える人がそれを認知していた。ただ、ヘルメットの着用率を訊ねると8割近くの人が非着用で、ヘルメットを持っている人であっても毎回着用する人は55.4％にとどまる。やはりヘルメットを常に着用することへのハードルの高さが浮き彫りとなった印象だ。
しかし、東京都内での自転車事故件数は急激に増えている実態もある。その年齢層が高齢者中心なのかと思いきや、20代や30代といった比較的若い年齢層にも広く及んでいることもわかった。ヘルメットを着用することで、少なくとも脳へのダメージは軽減できるのは間違いなく、それを周知徹底させることが何よりも重要と言える。
ただシェアサイクルのためにヘルメットを持参するかと言えば、それは努力義務となっている状況下でそれは考えにくい。
シェアサイクルでもヘルメットの貸し出しがあれば理想的なのかもしれないが、衛生面での管理等からそれは現実的ではない現状もある。となれば欧米のように利用者自身がマイヘルメットを持参するのが、もっとも適切な対応となるのだろう。自分の身を守るためにもぜひマイヘルメットを持参してシェアサイクルを利用していただきたいと思う。
