今週（6月1～7日）プレミアム会員向け記事＝ビジネス、キーパーソンインタビュー、人事情報に関する記事を注目度順に並べたランキング。今週は軽自動車新車販売台数に関する記事が注目トップとなった。
5月の軽自動車新車販売台数は、前年同月比20.0％増の12万67台。これで9か月連続での前年比増となる。コロナ禍が明けたことによって、外出する人が増え、自動車の需要が増え始めていることがこの記事からも見受けられる。
注目度2位以下は順に「人くる展」でのEV用インホイールモーター展示、トヨタの「水素ファクトリー」新設発表、中国向けEVの「ゼログラビティシート」装備紹介の記事と続いた。
1位） 軽自動車新車販売、20.0％増で9か月連続プラス 5月：251 Pt.
全国軽自動車協会連合会は6月1日、5月の軽自動車新車販売台数を発表。前年同月比20.0％増の12万0067台で9か月連続のプラスとなった。
https://response.jp/article/2023/06/01/371656.html
2位） EVの可能性を広げるインホイールモーター、エクセディが2種を出展…人とくるまのテクノロジー展2023：181 Pt.
eアクスル関連の展示が多い「人とくるまのテクノロジー展」で、インホイールモーターの展示を行っていたのが駆動系部品メーカーのエクセディだ。
https://response.jp/article/2023/06/02/371700.html
3位） トヨタ、水素ファクトリー新設…FC・水素関連商品の開発・生産を加速：133 Pt.
トヨタ自動車は、燃料電池や水素関連商品の開発・生産を加速するため、7月1日付の組織改正で「水素ファクトリー」を新設すると発表した。
https://response.jp/article/2023/06/01/371658.html
4位） EVが中国のライフスタイルを変えた…人気の“ゼログラビティ”とは：100 Pt.
上海モーターショー取材中に、現地の人から「EVがライフスタイルを変えた」という話を聞いた。なんでもEVを「第二の家」という表現もあるらしく、車の中でリラックスしたり動画を見たりして楽しんでいる人がいるそうだ。
https://response.jp/article/2023/06/02/371687.html
5位） フォロフライ、チャデモに対応した商用EVを発表…丸紅は「EVフリート管理サービス」を提案：66 Pt.
太陽インキ製造は5月30日、商用EVの企画・設計・開発・販売事業を行うフォロフライ、総合商社・丸紅とともに「急拡大するEV市場と、需要高まる注目セクション」と題したプレスセミナーを開催した。
https://response.jp/article/2023/06/01/371650.html
6位） 【株価】ホンダが大幅続伸、30万台リコールも株価は反応薄：60 Pt.
5日の日経平均株価は前週末比693円21銭高の3万2217円43銭と大幅続伸。先週末の米国市場の上昇を好感し、米国の投資信託など海外投資家も含めて幅広い銘柄に買いが入り、1990年7月以来およそ33年ぶりに3万2000円台に乗せた。
https://response.jp/article/2023/06/05/371787.html
7位） 新車登録台数、5か月連続2ケタ増 5月：57 Pt.
日本自動車販売協会連合会は6月1日、5月の新車販売台数（軽自動車除く）を発表。前年同月比28.1％増の20万6663台で5か月連続の2桁増となった。
https://response.jp/article/2023/06/01/371653.html
8位） 日本特殊陶業がニテラへ進化、幅広い分野での飛躍をアピール…人とくるまのテクノロジー展2023：56 Pt.
日本特殊陶業は人とクルマのテクノロジー展YOKOHAMAにおいて従来の基幹技術であるスパークブラグやセンサーなどに加えて、同社の持つ幅広い技術をあらためてアピールした。
https://response.jp/article/2023/06/05/371789.html
9位） 食料と競合しない第2世代バイオ燃料、日鉄エンジニアリングが製造へ：49 Pt.
日鉄エンジニアリングは、次世代グリーンCO2燃料技術研究組合から受注した第2世代バイオエタノール生産設備を着工した。福島県大熊町に設備を設けて2024年10月から第2世代バイオエタノールを製造する。
https://response.jp/article/2023/06/05/371782.html
10位） トラック荷待ちと作業時間を2時間以内に---「物流の2024年問題」対策ガイドラインを国交省が策定：47 Pt.
政府は、ドライバーの労働時間の規制強化で輸送能力が不足する「物流の2024年問題」に向けて荷主や物流事業者が早急に取り組むべき対策をまとめた「物流の適正化・生産性向上に向けた荷主事業者・物流事業者の取組に関するガイドライン」を策定した。
https://response.jp/article/2023/06/05/371780.html
