MINIは6月5日、世界環境デーに合わせて、米国のEV購入意欲調査の結果を発表した。米国のユーザーは依然としてEVの購入に前向きであることが明らかになったという。
2024年初頭の急速な成長からはやや減速したものの、EVに対する消費者の関心とライフスタイルの適合性は依然として高い、としている。
この調査は、MINI USAの依頼で18歳以上の成人1013人を対象に、2024年4月19日から21日にかけてオンラインで実施された。この調査は、「CARAVAN」が5年前に初めて実施し、以降毎年春に行われている。
2024年の調査では、消費者のEVに対する見方が「昨年とほぼ変わらず」は58%、見方が「ポジティブに変わった」人が28%で、「ネガティブに変わった」人の14%を上回った。購入の意向については、60%の消費者がEVの購入を検討しており、ジェネレーションZ（72%）とミレニアル世代（70%）の消費者の多くが同様の意向を示している。
EPA（米国環境保護庁）の新しい排出基準により、2032年までに新車販売の56%をEVにすることが求められているが、同様の割合のアメリカ人がその達成に楽観的だ。約60%が、2032年までに市場がそのレベルに達するか、非常に近いレベルに達すると考えている。
