2025年12月、ボッシュが横浜の本社にてメディア向けの「SDV勉強会」を開催した。同社がEclipse Foundationの「Eclipse SDV」に対するコミットメントを示すものでもあった。
◆SDVの付加価値を決める競争領域は30％
なぜボッシュがオープンソースコミュニティによる勉強会を開催したのか。もちろんSDV時代に向けた戦略のひとつであり、Eclipse Foundationが欧州ベースのNGOだからというのもあるかもしれない。だが、勉強会の冒頭で、ボッシュ代表取締役社長であるクリスチャン・メッカー氏は、
「SDVによってソフトウェアの重要性が増し、またそれらは車両ライフサイクル全体にわたってアップデートを繰り返す必要がある。そして、そのソフトウェアのおよそ70％は標準化が可能である」
と述べ、SDV開発においてその大部分は競争領域ではなく、OEMを超えた協調領域と考えるべきとした。OEMやサプライヤーは、残りの30％部分について独自性や機能性、付加価値の追求に注力すればよく、残りの70％の標準化、共通化によって省力化、効率化すべきという意見だ。
一方で、自動車の車載ソフトウェアについては、すでのいくつもの標準化団体、開発コミュニティは存在する。日本においては、JasPar、AUTOSAR、COVESA、AGLなどがあり、すでに業界各社がメンバーとして活動しているところだ。標準化といいながら、そこに別の団体を増やす意味があるのかという疑問も浮かぶ。
ソフトウェア開発者ならEclipseを知らない人は少数だろう。同プロジェクトのIDE（統合開発環境）はC/C++開発においてはデファクトスタンダードだ。いまでもJava開発でも使われることが多い。Eclipseは由緒あるオープンソースコミュニティだ。そしてボッシュやEclipse Foundationが主張する「標準化」は、車両ソフトウェアに関する規格やAPIの名前、書式を一元的に統合するという話ではない。
