ホンダは15日、6月下旬付予定の新役員人事を発表した。 通常、ホンダのような3月期決算の企業の場合、5月末の決算発表に合わせて新役員体制を決めるが、この時期に早くもその内容を決め、発表するというのは極めて珍しく、異例のことといえる。
これについてホンダでは「自動車業界の変化のスピードは速く、その規模も大きい。その中で生き抜いてゆくためには各事業や地域がスピードをもって革新して行かねばならない。新年度のスタートとなる4月1日から、組織と担当幹部・役員も一新し、この変化に対応していくため」と説明している。
今回の役員人事で、役員の総勢は36人から35人へと1人減。しかし、平均年齢は55.0歳のまま変わりはない。ホンダの役員陣が、今回の発表と同様のスピードで円滑に経営を行っていけるのか。その手腕が発揮されるのはこれからである。
