日本自動車工業会は29日、99年度の乗用車および二輪車の市場動向調査を発表した。それによると世帯当たりの乗用車普及率は、前回の97年度調査時点の76.9％から78.6％に上昇し、複数保有も増加している。RV系および軽乗用車が増加する一方で、買い替え期間は長期化し5.9年に延びた。
全国（沖縄県を除く）の一般世帯7200軒を対象に面接調査したもので、調査期間は昨年8月16日から9月3日。
世帯当たりの保有車は、バブル期に比べセダンやクーペタイプが減少。その一方で新車でのRVの構成比は91年の12.2％から42.7％に上昇した。また新規格車の投入により軽乗用車も増加している。
世代や性別ごとに車種の選択動向をみるとシルバー層はコストパフォーマンス志向が増加している一方で、ライフスタイルの変化によりスタイルや荷室スペースを重視するケースも増え、多様化している。女性は、「乗降のしやすさ」や「着座位置の高さ」などを重視する傾向が強まっている。
また今後の市場動向としては、“ポストRV”と呼べるような車種は明確になっておらず、セダン系からミニバンタイプなどのRV系への代替が続くと予測している。
