マツダは取締役や幹部社員を対象にしたストックオプション制度を導入すると発表した。ストックオプションとは、取締役や社員が権利行使期間中に決められた価格で自社株を購入できる権利が与えられる制度で、業績が上向いて株価が上がれば、その分が収益となる。
ストックオプション導入のため、最高122万株の自己株式を取得する。対象となるのは取締役18人と、幹部社員627人。アメリカではすでに一般的になりつつあり、日本でもベンチャー企業などが積極導入している。ちなみに今年の高額納税者リスト（長者番付）のうち、納税額が高かったIT関連の経営者などは、この制度で収入を上げたものが大半だ。
権利行使期間は2003年7月1日から、2006年6月30日まで。ストックオプション制度を導入していると、株価の上昇が資産価値のアップに直結するために仕事に熱が入ると言われているが、フィールズ社長の狙いはそこにある?
