ここ数年、コンテンツサービスの多くがiモードを最良のお手本とし、類似するビジネスモデルを採用してきた。
しかし、G-BOOKのビジネスモデルはiモードとは決定的に違う。
iモードでは、料金は1) サービス基本料、2) 利用ごとにかかる通信料、3) 有料コンテンツの利用料にわかれて、すべてユーザーが負担する仕組みになっている。
それに対してG-BOOKは、1番のサービス基本料に通信料の一部を含めて、利用量の大小に関わらず料金が変わらない「定額制」になる。
さらにG-BOOKのコンテンツサービスは、「情報(サービス)はラジオと同じくタダが望ましい。通信それ自体で儲ける気はない」(e-TOYOTA部長 友山茂樹氏)という考えで運営されるという。具体的には、コンテンツの制作会社に対して、提供されるコンテンツが無料ならば、G-BOOKへの登録料やコンテンツの保管料は取らない方針だ。
「例えば、レストランや有料駐車場が施設情報や案内をG-BOOKに提供していただく場合、我われはG-BOOKの魅力が増しクルマが売れる、情報提供主はお客様が増えて売り上げが増える、ユーザー側も通信費が定額なので、気軽にこれら無料コンテンツを利用できる、というわけです」（同部長）
無料コンテンツは、ユーザーとコンテンツ提供者の両方からお金を取らない。この方針でコンテンツの増加を促すのだ。
しかし、提供されるのが有料コンテンツならば、その料金の3割ほどがユーザーからの料金回収代行の手数料や通信料としてトヨタの収入となる。逆に言えば100円の有料コンテンツが一人に売れた場合のコンテンツプロバイダーの収入は70円程度になる。3割という数字は携帯コンテンツの１割程度に比べると割高に感じるかもしれないが、ダウンロード通信料も含まれること、車載端末だけでなく、パソコンからも携帯電話からも、PDAからもコンテンツを利用でき、かつ課金できることを考えると、コンテンツプロバイダーにとって大いに可能性があるプラットフォームといえるのではなかろうか。
さらに有料コンテンツの課金方法は、１ヶ月そのコンテンツが何度でも使える「月額課金」、購入したその日に限り何度でも使える「1日課金」、1回の情報ダウンロードのみ可能な「都度課金」の3方式が用意される。
G-BOOKのビジネスモデルでは「通信費」がうまく覆い隠されて、ユーザーが意識する必要がない。さらに無料コンテンツ提供者を優遇する一方で、有料コンテンツ提供者に通信費の一部を負担させる仕組みも斬新だ。
トヨタe-TOYOTA部企画・総括室G-BOOKグループ長の藤原靖久氏は、「G-BOOKのプロジェクトスタートは98年。99年に立ち上がったiモードのビジネスモデルは、計画段階で参考にさせてもらった」と話すが、筆者はG-BOOKのビジネスモデルはiモードを参考にしつつも、より洗練され、iモードのビジネスモデルを超えたと思う。
