矢野経済研究所は「カー用品の購入と自動車関連サービスに関する意識調査2003」をまとめて、発表した。この調査は、カー用品の購入意欲や選択基準、インターネットサービスの利用の意欲などをまとめたものとなっている。
調査は、今年1月24日から1月29日まで、同社のインターネット消費者モニターの自動車保有者2700人を無作為に抽出してアンケートした。回収数は1686人で、有効回答率は62.4％。
調査結果によると調査した中の4割以上がクルマに関する支出を減らす傾向にある。世代別でも全体的にカー用品への支出を減らしているが、中でも30代前半が最も減らす傾向が強い。
また、カー用品の選択では、約9割の人が店員の能力を重視する傾向がある。商品の差別化が困難な中で、人や技術力で店舗を選択する傾向が強まっている。
カー用品店やガソリンスタンドでの整備サービス率は点検・整備で1割程度、軽板金では1.7％と低いのが現状だ。
インターネットを介したサービスでは、信頼性が得られれば利用したいとの人が7〜8割占めているが、利用しない人も2割となっている。中古車の検索・サービスを利用した経験のある人は14.2％にとどまる。このほか、自由回答意見では、チューンナップ用品の適切な販売価格を望む声が多かった。
