新日鉄名古屋製作所のタンク爆発事故の影響で8日の残業を停止するトヨタ自動車は8日、9日は稼働するものの、残業については同日午後までに判断する方針を明らかにした。また、10日以降の稼動については8日夕刻に決める予定だが、操業停止の可能性は少ないと見ている。
8日に残業を停止するのはトヨタとトヨタ車体、ダイハツ工業などグループ8社・15工場。残業での生産量は、1日の生産量の1割程度を占めるという。トヨタは事故の発生を受け、木下光男専務（生産管理・物流本部長）を本部長とする対策本部を設置、日々の対応を検討している。
グループは事故のあった名古屋製作所からの鋼材調達が多く、トヨタ生産方式によって各社の在庫も少ないことから、8日の残業を見合わせる事態となった。9日の残業は同日に決めるという異例の対応となるが、柔軟に対応できる現場従業員を抱えるトヨタならではの“綱渡り”ともいえる。
