矢野経済研究所は、世界のディーゼルエンジン乗用車市場についての調査を行い、その結果を公表した。
調査対象としたのは主要自動車メーカー、噴射系システムメーカー、排ガス浄化システムメーカー、関連団体と企業で、調査は昨年の4月〜9月まで、調査対象へのヒアリング調査を中心に実施した。
この結果、日米欧でのディーゼル乗用車市場は現在の605万5000台から2005年に750万台、2010年には1000万台に拡大する可能性があるとした。
ディーゼルエンジン技術は、年々環境規制が強化されていることから、排出ガスを低減する高性能な燃料マネジメントシステムの最適化に集約されるとしており、排ガスの前処理はコモンレールシステムとEGRの統合システム、後処理ではDPF技術が不可欠としている。同時に、排ガス浄化システム装着によるコスト上昇の抑制が課題になると、している。
日本市場は、東京都のディーゼル排ガス規制などで、普及には不利な環境にあるが、経済産業省のディーゼル技術支援や、マツダが欧州向けのディーゼルエンジンを搭載した『アテンザ』を、日本市場にも投入を予定するなど、普及する可能性を指摘している。
欧州市場は、今後もディーゼルエンジン比率が上がり、2005年には45％、2010年には西欧諸国全体で50％と予測する。
北米市場はSUV市場を中心に、ディーゼルエンジン車が拡大する見通し。2004年にはVWやクライスラーが参入するほか、フォードは自社製ディーゼルエンジン開発を発表しているためだ。
