トヨタ自動車とシンクタンクのみずほ情報総研株式会社は、輸送用燃料を製造する際の温室効果ガス排出量に関する調査研究を実施し、その研究報告書をまとめた。
ガソリン車、ハイブリッド車、燃料電池搭載車など、自動車に使われる動力源が多様化しているのに伴って、輸送用燃料として、従来からのガソリン、軽油のほかに、天然ガスや合成液化燃料、バイオマス燃料、水素などの利用が検討されている。
今回の研究は、これらの動力源や燃料の利用が環境へ与える負荷を公正に評価するための基礎情報の把握するため行った。
トヨタが、みずほ情報総研に調査研究を委託した。今回公開される研究報告書は、日本において現在使用されているか、または将来の使用が検討されている輸送用燃料の主に「Well-to-Tank」（原料から燃料供給施設まで）のエネルギー消費量、温室効果ガス排出量、エネルギー効率の算出を行った結果をまとめた。
さらに、この結果とこれまでにトヨタが調査研究してきたTank-to-Wheel（燃料供給施設から動くまで）に関するデータとあわせ、一つのケーススタディとして、セダン系乗用車の所定の条件のもとでのWell-to-Wheel（原料を抽出から自動車などが動くまで）における温室効果ガス排出量を算出した。
トヨタとみずほ情報総研では、環境保全や資源エネルギー問題に取り組む機関がこれらの基礎情報を活用し、将来の輸送用燃料に関する調査研究や議論がより活発に行われることを期待し、今回報告書を一般に公開するとしている。今後は学会などでの発表を積極的に行っていく方針。
