トヨタ自動車、日本電技、藤森工業、トヨタタービンアンドシステム（TTS）の4社は、300kW級マイクロガスタービン（MGT）コージェネレーションシステムを応用したVOC（揮発性有機化合物）処理システムを開発し、「マイクロガスタービンVOC処理システム」として28日から販売を開始すると発表した。
このシステムは、大気汚染防止法の改正で規制強化されたVOCの除害処理を目的に、4社が共同で特許出願を行うとともに、TTSが製品化しているMGTをベースに共同開発したもので、MGT内でVOCを燃焼処理し、その燃焼エネルギーを有効利用しながら、発電出力285kWの電力と発生量1.7t/hの蒸気を作り出すため、VOC処理装置導入コストの回収が可能となり、利用者の経済負担軽減と環境負荷の低減に効果を発揮するとしている。
VOCは、呼吸器疾患や植物の成長に影響があるとされる「浮遊粒子状物質」や「光化学オキシダント」の原因物質の一つで、工場・事業所などの固定発生源から大気中に年間150万トンが放出されており、2004年5月に排出抑制を狙って大気汚染防止法が改正された。
大気汚染防止法の改正では、「塗装関係」「印刷関係」「接着関係」「化学品製造関係」「工業用洗浄関係」「VOC貯蔵関係」の6つの施設がVOC排出量が多い施設として分類され、このうち相当程度の規模の工場・事業所などの設備が規制対象となっている。規制対象施設には2006年4月から届出・測定の義務が課せられ、また2010年4月以降は排出基準遵守義務が課せられる。
日本電技・TTSは、このシステムをまず「印刷関係」「接着関係」を中心とした施設に販売を開始し、他のVOC規制対象施設にも順次拡大していく方針。
日本電技、藤森工業、TTSの3社は、11月29日−12月1日にパシフィコ横浜で開催される、第3回製造業環境エネルギー対策展に共同出展し、システムの紹介を予定している。
